当ブログにお越しいただきありがとうございます。会計的お仕事女子のあんがお送りする簿記・会計シリーズ記事です。今回は…
- 男性なんだけど経理の正社員になれるの？
- 女性のイメージが強い経理正社員に男性が転職や就職する方法は？
- 男性が経理正社員になるには日商簿記は何級が必要？
などの疑問やご要望にお応えしていきます。経理の正社員と聞くと、どうしても女性のイメージが強いですよね。
でも、私の職場にも男性の経理正社員の方はいます。その実例をもとに記事をまとめました。この記事を参考にして、あなたも是非、簿記の資格を上手に生かして、経理正社員への転職や就職を果たしてください！
それでは、よろしくお願いします。
- 男性が簿記で経理正社員に転職した実例
- 会計事務所や税理士事務所に転職・就職するには
- 経理正社員として転職活動で登録すべき転職サイト
- 男性が簿記で経理正社員に転職・就職する方法のまとめ
- 簿記関連人気記事
男性が簿記で経理正社員に転職した実例
- 会計事務所や税理士事務所に勤務
- 会計事務所や税理士事務所で決算業務などの経験を積む
- その後、経理部長として転職
上のような経歴をおもちの方って意外と多いようです。実は私の上司である経理部長も、会計事務所に勤務してから、経理部長としてうちの会社に転職してきました。
経理仲間に聞いてみると「上司は会計事務所から転職してきた人だよ」「経理部長はもと税理士事務所勤務なんだって」という話が大変多いです。
経理はそのスキルを一度身に付ければ、他の業種でもそのスキルを存分に発揮することができます。しかも、会計事務所や税理士事務勤務経験がある方は、決算処理などのエキスパートである方が多いです。
そこで、経理部門の管理職は会計事務所や税理士事務所の勤務経験がある方が転職してくるというのは、この業界ではよくあるパターンになっています。
正直に言って男性の方が一般の経理正社員として就職や転職をするのはけっこう難しいと思います。男性の方が経理正社員を目指すなら、経理部門の管理職候補としての転職や就職を目指したほうがいいでしょう。
そのためには、経理としての中身の濃い実務経験を積んでおくために、一度会計事務所や税理士事務へ転職や就職しておくことをおすすめします。
個人的には会計事務所がおすすめです。会計事務所と税理士事務所って実は仕事内容にあまり変わりはありません。ただし、傾向として会計事務所は大規模な事務所が多く、大企業を顧客としている場合が多いです。
税理士事務所は小規模な事務所が多く、顧客も中小企業や個人経営者が中心です。
連結決算などは大企業が顧客でなければ経験できませんから、会計事務所か税理士事務所で迷ったら大きめの会計事務所を選ぶといいですよ。
また将来自分が就職や転職したい企業規模から考えて会計事務所か税理士事務所かを選ぶのも手です。大手会社の経理として就職したいなら会計事務所へ、地元の中小企業に
会計事務所や税理士事務所に転職・就職するには
それでは、会計事務所や税理士事務に転職・就職するにはどうすればいいのでしょうか？絶対に最低限必要なのが…
- 日商簿記2級の資格取得
となります。ちょっと嬉しいのは会計事務所や税理士事務は日商簿記2級を取得していれば、実務経験は問わないというところが結構あるのです。
男性の方で経理正社員を目指すという方は、日商簿記3級では少々役不足になります。絶対に日商簿記2級取得を目指しましょう。
日商簿記2級取得を考えている方向けに、おすすめの通信講座の特集記事もあります。経理の正社員になるには簿記2級以上が必須ですから、難易度も考えると通信講座を受講する方がいいですよ。よかったらご覧ください。
日商簿記2級と合わせて取得できると就職や転職で鬼に金棒となるのが…
- 税理士科目合格
- 公認会計士短答式合格
のいずれかとなります。勉強時間をしっかりとれそうならば、最終的に税理士を目指している方は、税理士資格の科目合格を、公認会計士を目指している方は公認会計士試験の短答式合格を合わせて目指すのも手です。
税理士試験概要
税理士試験は一度にすべての科目に合格しなければならないというわけではありません。必修2科目、選択3科目のうち、1科目でも合格していれば一生涯有効になり、残りの科目数の合格を目指すだけでいいので、最終的に税理士を目指そうと考えている方は合わせて取得しておく方がいいでしょう。
しかも、科目合格しているだけで、会計事務所や税理士事務、一般の経理正社員への就職へかなりのアピールになります。
ちなみに税理士資格の科目は次のようになっています。
＜会計学＞（必修2科目）
- 簿記論
- 財務諸表論
＜税法＞（選択3科目）
- 所得税法
- 法人税法
- 相続税法
- 消費税法
- 酒税法
- 国税徴収法
- 住民税
- 事業税
- 固定資産税
これらの科目のうち会計実務に直結する「簿記論」や「財務諸表論」の科目に合格していると、会計事務所や経理業界の転職市場では即戦力として重宝される可能性があります。
また、確定申告の代行業務を多く引き受けている会計事務所や税理士事務では、「所得税法」か「法人税法」に合格している人材を求めている場合が多いです。これに加えて「簿記論」「財務諸表論」を含めて3科目合格をしていると、転職をするときにかなり高い評価を得られるでしょう。
各科目の難易度は「所得税法」「法人税法」「消費税法」「相続税法」が割合難しいとされています。
「簿記論」「財務諸表論」は税法に比べると楽という方もいれば、苦手という方もいらしゃるようです。日商簿記2級の取得に苦労されるようだと会計学の科目は難しく感じるかもしれません。
逆に言えば日商簿記2級を苦労せずに取れた方は、会計学の「簿記論」「財務諸表論」の分野は得意分野になる可能性が高いです。
公認会計士試験概要
公認会計士試験は、短答式試験と論文式試験の2種類が行われます。この両方に合格すると公認会計士になることができます。
もちろん、税理士の科目合格と同じように、公認会計士短答式に合格していると、会計事務所などへの就職活動で有利になります。
ただし、短答式試験は税理士の科目合格のように一生涯有効ではなく、2年間の有効期限がありますので、ご注意ください。
＜短答式試験＞
- マークシート方式による択一式試験
- 基本的な専門知識を理解しているかを確認する試験
- 受験科目は、会社法、管理会計論、監査論、財務会計論の4科目
- 総点数の70％が基準点。ただし、一科目40%に満たない場合、不合格になる場合も。
- 一度合格すると、2年間、短答式試験は免除
＜論文式試験＞
- 科目別の筆記試験
- 専門知識を理解していることを前提に応用能力を判断する試験
- 受験科目は、必須科目と選択科目があり、合計9科目。
- 必須科目：財務会計論（簿記・財務諸表論）、管理会計論、監査論、企業法、租税法
- 選択科目：経営学、経済学、民法、統計学 ※この科目から1つ選択。
52%が合格の基準点です。ただし、一科目40%に満たない場合、不合格になる場合もありますのでご注意ください。
このように、公認会計士試験の税に関する科目は論文式試験の租税法のみと少なめです。どちらかといえば会計監査や会社設立、運営などに関係していくるのが会計士試験と大まかにとらえていただければいいでしょう。
税理士が確定申告業務を中小企業から請け負うのが多いのに対して、会計事務所は大手企業の会計監査業務が多いというのも、それぞれの資格試験の内容を比べてみれば納得なのではないでしょうか。
税理士科目合格と公認会計士短答式合格どっちがいいの？
就職や転職に生かすために、税理士の科目合格や公認会計士短答式合格を目指す場合によく考えておいてほしいこととして次の6点があります。
- 自分が税に関する専門知識を極めたいのか
- 税の申告に関する仕事を主にしたいのか
- 会社法や企業法、経営に関する専門知識を極めたいのか
- 会計監査に関する仕事をしたいのか
- 公認会計士短答式合格の有効期限は2年間
- 税理士の科目合格は一生涯有効
これらの6点のどれに重点を置くかによって税理士の科目合格を目指すか、公認会計士短答式合格を目指すか、道は違ってきます。
最終的に一般企業の経理部門管理職としての転職を目指すとしても、管理部門のどの部署の管理職かによっても違ってきます。会社経営に関して管理部門として経理的な意見も言えることを目指すのであれば公認会計士の方が向いているでしょう。
逆に経理部門の中で税務申告業務を中心に取り扱う部署の管理職であれば税理士科目合格者の方が向いています。
また、公認会計士短答式合格は2年間しか有効期限がありません。しかし、税理士科目合格は一生涯有効なので、忙しい社会人の方が時間をかけてじっくりキャリアップしやすいというメリットもあります。
一気に就職や転職活動にけりをつけたい方は会計士短答式合格を、じっくりとキャリアップをしていきたい方は税理士の科目合格を目指すという選択の仕方もあります。
個人的にはじっくり取り組める税理士の科目合格をおすすめします。私も資格の勉強をしながら転職活動をしましたが、やっぱりものすごく忙しかったので…。
税理士の科目合格を目指すならスタディングという通信講座の受講がおすすめです。どうぞご覧ください。
経理正社員として転職活動で登録すべき転職サイト
転職をするときには、求人動向を探っておくのも大事です。求人動向を探るなら、転職サイトに登録しておくのが検索も簡単でいいですよ。ハロワークみたいに職安に行かなくても、スマホ一つでどこでも求人情報を検索できますからね。
それでは、経理正社員として転職活動をするときに、登録すべきおすすめの転職サイトをご紹介します。結論から言うと次の2つです。
リクナビNEXTのいいところは…
- 転職求人サイト最大手の膨大な求人数
- リクナビNEXT
だけの限定求人が約85%
- スカウト登録することで、企業や転職エージェントから直接オファーが届く。
- グッドポイント診断で、自分の強みを分析できる。
以上のような特徴があります。誰もが知っている転職求人サイト最大手の圧倒的な求人数により、地域・職種を問わずあらゆる転職希望の方にマッチする求人を探すことができます。求人動向を調べるのですから、サイトの抱える求人数は多い方がいいですよね。
また、転職した人の約8割がリクナビNEXTを利用していたという実績も魅力的です。
さらに、スカウト登録では日商簿記検定をもっていることや、経理などの職務経歴も登録することができますから、自分のスキルを活かせる企業からオファーを受けることができます。
グッドポイント診断で自己分析もできますから「自分にどんな求人の可能性があるのか」「簿記の資格を持っているとどんな求人があるのか」などを知って効率的に就職や転職の計画を立てるのにも役立ちます。登録は無料ですから、登録しておかないと損ですよ。
更に経理や会計事務所、税理士事務所への就職や転職を考えているにおすすめの転職サイトはマイナビエージェントです。
一般的な転職サイトと違い、転職エージェントは担当者が公開されていない求人から自分の条件に合うよりよい求人を探して提案してくれます。マイナビエージェントの特徴は…
- 業界大手の安心感と求人数の多さ
- 自分で求人を探さなくても自分に合った求人を提案してくれる。
- 経理を中心とした管理部門転職の専任チームがある
- 経理業務を理解した専任チームが経理特有の転職時期やアピールポイントなどをサポートしてくれる
といった大手の強みと専任チームによる職種特化エージェントの両方のいい面を持っているところです。日商簿記2級以上をとって経理（正社員）の就職や転職を考えている方は、登録必須の転職エージェントです。
ご紹介した転職サイトには、両方とも登録することをおおすすめします。なぜかというと、リクナビNEXTで大まかな求人動向調べて事前に状況を知っておき、マイナビエージェント
で更によい求人がないかどうか絞っていく、という使い方をするのがよいからです。
大まかな動向を知っておかないと求人をしている企業に足元見られてしまう場合もないわけではありませんから…。
就職・転職活動は勝負です。戦いなのですからもっている情報は多いに越したことはないということです。
男性が簿記で経理正社員に転職・就職する方法のまとめ
- まずは日商簿記2級を取得
- 会計事務所や税理士事務所へ就職
- 決算業務や税務などの経験を積む
- 一般会社の経理部門管理職候補か管理職として転職
- 日商簿記2級だけでなく税理士科目合格や公認会計士短答式合格もしておくとなお良い
- リクナビNEXT
などへの転職サイトで求人動向を探る
さて、今回は男性が簿記資格を生かして経理正社員として転職や就職する方法ついてご説明してきましたが、いかがでしたでしょうか。
ところで、簿記資格を生かして会計や経理の仕事に正社員として就職するには、簿記2級以上の取得が必須です。日商
簿記2級の難易度を考えると、独学ではなく簿記3級から通信講座でしっかりと基礎固めをしましょう。
また確実に日商簿記3級を取得したい方も、通信講座を利用をおすすめします。
私も通信講座で日商簿記3級と2級を取得し、経理の正社員へ転職しました。メールで質問ができたりスマホやパソコン、DVDなどで講義の動画を見れます。講義の動画は繰り返し何度も見れるので、通学講座より通信講座の方がおすすめです。
簿記通信講座の徹底比較記事もありますので、どうぞご覧ください。
それでは、就職や転職活動頑張ってくださいね。あなたが日商簿記2級以上を取得し、経理正社員や会計事務所・税理士事務所職員として就職を果たすなど、キャリアップを実現させることを願っています。
それでは、最後までお読みいただき、ありがとうございました。
